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元スレIntelとAMD、なぜ差がついたのか
Intel スレッド一覧へ / Intel とは? / 携帯版 / dat(gz)で取得 / トップメニューみんなの評価 : ○
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Intelがトヨタの様に安心出来る感じで
AMDがホンダの様に安くて性能良い感じするけど・・・
AMDがホンダの様に安くて性能良い感じするけど・・・
AMDが性能高いとか寝言は寝て言ってください
AMDはintelのハイエンドに対抗出来る製品を出してない
AMDはintelのハイエンドに対抗出来る製品を出してない
Intelは高級レストラン
AMDはファミレス。
Intelの方が上限はたかいが、
大抵の人はAMDで満足出来る。
そして、大金叩いてIntel買っても、大抵はオーバースペック。
ミーハーがIntel買うんじゃないの?
AMDはファミレス。
Intelの方が上限はたかいが、
大抵の人はAMDで満足出来る。
そして、大金叩いてIntel買っても、大抵はオーバースペック。
ミーハーがIntel買うんじゃないの?
一般人がintelでアホがAMDだろ
殆どの人がintelを買ってるのにミーハーとか無いわ
殆どの人がintelを買ってるのにミーハーとか無いわ
言葉だけの応援よりも製品を10個単位で買ってくれたほうがAMDとしてはありがたかろう。
俺はいい歳して天邪鬼な上に厨二病だから、
MSとintelの一元支配がなんとなくイヤなのさ
MSとintelの一元支配がなんとなくイヤなのさ
>>809
でも何気にエルピダーもやられてるんだよな。。。
でも何気にエルピダーもやられてるんだよな。。。
AMDなんてこないだまで経営トップやってたおっさんが汚職で豚箱行きじゃないか
>>809
米国の反トラスト法は違反すれば従業員や経営陣に実刑がつきますww
米国当局の独禁法に対する考えは単純で、談合やカルテルをやった企業については
役員を刑務所送りにすることでいわば「見せしめ」「さらし者」にして犯罪を減少させる抑止力としています。
理由は簡単、大企業の横暴から弱者である消費者を保護するためです。
もしintelが反トラスト法で有罪になれば5億ドル以上の懲罰的損害賠償や会社分割もありえるだろう・・・。
米国の反トラスト法は違反すれば従業員や経営陣に実刑がつきますww
米国当局の独禁法に対する考えは単純で、談合やカルテルをやった企業については
役員を刑務所送りにすることでいわば「見せしめ」「さらし者」にして犯罪を減少させる抑止力としています。
理由は簡単、大企業の横暴から弱者である消費者を保護するためです。
もしintelが反トラスト法で有罪になれば5億ドル以上の懲罰的損害賠償や会社分割もありえるだろう・・・。
マイクロソフトはおとり捜査に引っかかんなかったからな~・・・
今ではLinuxもChrome OSもある時代だし・・・
今ではLinuxもChrome OSもある時代だし・・・
んな急に出せるわけ無いだろ。
和解の影響が出るとしても春夏モデルからだ。
和解の影響が出るとしても春夏モデルからだ。
>>815
悪徳法律事務所が世界中から「原告」を集めて米国の裁判所で集団訴訟騒ぎをおこしそうだな…
インテルは醜い極悪企業ですね!!
CPUが高いのも、x86互換品が少ないのも全部インテルが悪いということにして
インテルを相手に集団訴訟をおこしましょう!!
懲罰的損害賠償金はどう少なく見積もっても100億ドルは軽いですよ!!
悪徳法律事務所が世界中から「原告」を集めて米国の裁判所で集団訴訟騒ぎをおこしそうだな…
インテルは醜い極悪企業ですね!!
CPUが高いのも、x86互換品が少ないのも全部インテルが悪いということにして
インテルを相手に集団訴訟をおこしましょう!!
懲罰的損害賠償金はどう少なく見積もっても100億ドルは軽いですよ!!
米国では、大企業から損害を受けた「被害者」と称する人に悪徳法律事務所が近づいてきて訴訟をけしかけるわけです。被害者本人は負けても1セントも損をしない。(損するのは法律事務所)勝てば結構な金額のカネをせしめることができるわけです。
このような裁判は、たいてい保守的な地域が多い超ド田舎の州。例えば、アラスカ、ニューメキシコ、オハイオ、ユタ、ネバタ、カンザス、オレゴン、テキサス、ネブラスカ、アイダホ、モンタナ、サウスダコタ、ノースダコタ、オクラホマ、ワイオミングなどで
行われるわけで、企業、特に大企業や外国企業にとっては極めて不利な形でおこなわれます。まさにダマされやすい馬鹿な連中がいるところで行われる、陪審員制度を悪用した民事訴訟です。
これが米国でビジネスをする上での非常に大きなリスク、リーガル・リスクとなっています。米国で小型飛行機メーカーやら工作機械メーカーは多発する集団訴訟が原因で業績が悪化し、無くなってしまいました。
ある意味弁護士につぶされたともいえるでしょう。ヨーロッパの大企業でもリーガル・リスクを理由に米国に進出しない、ないしは撤退した会社も少なくありません。この過剰訴訟は経済活動の足かせとなっています。
米国でモノづくりが爆発的に衰え、米国企業が中国、韓国、台湾、カナダ、ドイツ、フィリピン、ベトナム、インドやマレーシア、シンガポール、ブラジル、イスラエル、メキシコに製造だけでなく研究開発拠点までも移しているのはこのようなリーガルリスクが一因となっています。
日本のマスゴミでは米国こそビジネスの楽園、みたいな煽りをやっているところが多いのですが、こんなのは大ウソです。
無論成功はあるでしょう。ですが、その影に多数の、理不尽な訴訟やら、二階に上がってハシゴをはずされるような、卑怯な手口を使われて潰された会社も多いのです。
こういう国内外の意見に耳を傾けたのはブッシュ大統領で、この点だけは失策だらけの彼の政策で「唯一」評価できるところです。
>集団訴訟しかけ原告に見返り?司法当局が本格調査(2005年6月29日-日本経済新聞)
http://www.captain-inc.com/data/news/index.htm
過度の訴訟と規制が米金融市場の競争力を阻害=ブッシュ大統領
http://jp.reuters.com/article/marketEyeNews/idJPnTK306313920070201
http://www.hitachi.co.jp/Prod/comp/Secureplaza/new/im_sox/sox02_03.html
このような裁判は、たいてい保守的な地域が多い超ド田舎の州。例えば、アラスカ、ニューメキシコ、オハイオ、ユタ、ネバタ、カンザス、オレゴン、テキサス、ネブラスカ、アイダホ、モンタナ、サウスダコタ、ノースダコタ、オクラホマ、ワイオミングなどで
行われるわけで、企業、特に大企業や外国企業にとっては極めて不利な形でおこなわれます。まさにダマされやすい馬鹿な連中がいるところで行われる、陪審員制度を悪用した民事訴訟です。
これが米国でビジネスをする上での非常に大きなリスク、リーガル・リスクとなっています。米国で小型飛行機メーカーやら工作機械メーカーは多発する集団訴訟が原因で業績が悪化し、無くなってしまいました。
ある意味弁護士につぶされたともいえるでしょう。ヨーロッパの大企業でもリーガル・リスクを理由に米国に進出しない、ないしは撤退した会社も少なくありません。この過剰訴訟は経済活動の足かせとなっています。
米国でモノづくりが爆発的に衰え、米国企業が中国、韓国、台湾、カナダ、ドイツ、フィリピン、ベトナム、インドやマレーシア、シンガポール、ブラジル、イスラエル、メキシコに製造だけでなく研究開発拠点までも移しているのはこのようなリーガルリスクが一因となっています。
日本のマスゴミでは米国こそビジネスの楽園、みたいな煽りをやっているところが多いのですが、こんなのは大ウソです。
無論成功はあるでしょう。ですが、その影に多数の、理不尽な訴訟やら、二階に上がってハシゴをはずされるような、卑怯な手口を使われて潰された会社も多いのです。
こういう国内外の意見に耳を傾けたのはブッシュ大統領で、この点だけは失策だらけの彼の政策で「唯一」評価できるところです。
>集団訴訟しかけ原告に見返り?司法当局が本格調査(2005年6月29日-日本経済新聞)
http://www.captain-inc.com/data/news/index.htm
過度の訴訟と規制が米金融市場の競争力を阻害=ブッシュ大統領
http://jp.reuters.com/article/marketEyeNews/idJPnTK306313920070201
http://www.hitachi.co.jp/Prod/comp/Secureplaza/new/im_sox/sox02_03.html
>>821
英米法、要するに米国・英国とその元植民地地域によくある法体系では懲罰的損害賠償という考え方があります。
「賠償金」というのは基本的に被害者の受けた損害を補填するためのものなのだけれども、そこに「懲罰」の意味合いを持たせるのが、懲罰的損害賠償という仕組みの要点。
加害者の不法行為について強い反社会性が認められる場合、通常の損害賠償に加え、制裁的な賠償額を加算するというもので、
悪質な加害者に『お灸を据える』という意味では、刑事裁判で科される罰金と変わらない。
だから、賠償額はそれを支払う人にどれくらい金銭的に大きなダメージを与えられるかという観点から決定されることになる。
対企業で「$1億」とか「$10億」などの異常な金額になるのは、
それだけの額を巻き上げないと「懲罰」にならないから。
長所としては、例えば罰金いくらといった風に法で決まっている懲罰の額が加害者にとっては鼻クソ程度の金額であった場合、
儲けの額の方が大きければ、加害者は平気で法を犯せることになる。そういうケースでは、柔軟性に欠ける法で縛るよりも、
柔軟性の高い懲罰的損害賠償の制度に基づいて懲罰を与えた方が手っ取り早いわけだ。
懲罰的損害賠償は訴える会社の売上や規模によるので、大変大きな金額になってしまう。賠償能力がある場合に訴えるので、
エクソンモービルやAppleやGEやIntelやジョンソン・エンド・ジョンソンやマクドナルドやコカコーラやウォルマートやP&Gやマイクロソフトみたいな
やたらと儲かっている会社は、アメリカでは常にこうした高い賠償金を払うこと義務が発生するリスクにさらされている。
しかしその結果アメリカでは、カネ目当てに手当たり次第に片っ端から企業を標的にした訴訟を起こすということが常態化してしまっている。
これはアメリカにおける懲罰的損害賠償制度の負の側面というわけだ。
英米法、要するに米国・英国とその元植民地地域によくある法体系では懲罰的損害賠償という考え方があります。
「賠償金」というのは基本的に被害者の受けた損害を補填するためのものなのだけれども、そこに「懲罰」の意味合いを持たせるのが、懲罰的損害賠償という仕組みの要点。
加害者の不法行為について強い反社会性が認められる場合、通常の損害賠償に加え、制裁的な賠償額を加算するというもので、
悪質な加害者に『お灸を据える』という意味では、刑事裁判で科される罰金と変わらない。
だから、賠償額はそれを支払う人にどれくらい金銭的に大きなダメージを与えられるかという観点から決定されることになる。
対企業で「$1億」とか「$10億」などの異常な金額になるのは、
それだけの額を巻き上げないと「懲罰」にならないから。
長所としては、例えば罰金いくらといった風に法で決まっている懲罰の額が加害者にとっては鼻クソ程度の金額であった場合、
儲けの額の方が大きければ、加害者は平気で法を犯せることになる。そういうケースでは、柔軟性に欠ける法で縛るよりも、
柔軟性の高い懲罰的損害賠償の制度に基づいて懲罰を与えた方が手っ取り早いわけだ。
懲罰的損害賠償は訴える会社の売上や規模によるので、大変大きな金額になってしまう。賠償能力がある場合に訴えるので、
エクソンモービルやAppleやGEやIntelやジョンソン・エンド・ジョンソンやマクドナルドやコカコーラやウォルマートやP&Gやマイクロソフトみたいな
やたらと儲かっている会社は、アメリカでは常にこうした高い賠償金を払うこと義務が発生するリスクにさらされている。
しかしその結果アメリカでは、カネ目当てに手当たり次第に片っ端から企業を標的にした訴訟を起こすということが常態化してしまっている。
これはアメリカにおける懲罰的損害賠償制度の負の側面というわけだ。
いつから法学をかじった人間が言葉遊びをする場になったのかね(・´ω`・)
日夜「今すぐ人生終了~」のコピペをageて張り続けているやつはいったい何の仕事をしているのかね
>>829
リベートなんかの問題じゃないよ。
Pen4プッ!やPenDという敵失で大きなチャンスの時、AMDは自ら選んでカタワになっていた。
AMDがカタワにならずにいれば,Athlonから現在に至るまで俺はAMD党でいたかもしれない。
リベートなんかの問題じゃないよ。
Pen4プッ!やPenDという敵失で大きなチャンスの時、AMDは自ら選んでカタワになっていた。
AMDがカタワにならずにいれば,Athlonから現在に至るまで俺はAMD党でいたかもしれない。
PenDはathlonXPに対抗するためにクロックを上げて処理速度で張り合えるようにしたんだけど
そのおかげで熱と消費電力が上がった
phenomIIも同じね
そのおかげで熱と消費電力が上がった
phenomIIも同じね
とりあえず俺はPen4買ったが、別にインテルからリベートなんぞ貰ってないぞ?
メーカーはともかく、自作ユーザーでもそれほどシェアが変わらなかったんだから、
結局そんなもんだろ。インテルは黒だろうが、それをシェアが低い理由にしてるのは言い訳
メーカーはともかく、自作ユーザーでもそれほどシェアが変わらなかったんだから、
結局そんなもんだろ。インテルは黒だろうが、それをシェアが低い理由にしてるのは言い訳
Intel、独禁法のプロを新法務顧問に任命
欧州委員会、米政府当局との独禁法をめぐる戦いに備え、Intelが元司法省反トラスト局幹部を法務担当役員として採用した。
米Intelは11月13日、ダグラス・メラメド氏(63)を上級副社長兼法務担当役員に任命したと発表した。
同氏はポール・オッテリーニ社長兼CEOの直属となり、法務・業務全般を担当する。
メラメド氏は独禁法関連の幅広い経験を持つベテラン弁護士。
クリントン政権下の1996~2001年、米司法省反トラスト局次長を務め、
米Microsoftの独禁法訴訟にかかわったこともある。
Intelは2009年5月13日に欧州委員会から独禁法違反で
14億ドルを超える制裁金支払いを命じられており、欧州第一審裁判所に控訴している。
また11月4日には米ニューヨーク州から独禁法違反で提訴されている。
同社は11月12日、AMDとの間で生じていた独占禁止法違反や特許クロスライセンス問題を含む
すべての係争において和解することで合意したと発表した。
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0911/16/news014.html
欧州委員会、米政府当局との独禁法をめぐる戦いに備え、Intelが元司法省反トラスト局幹部を法務担当役員として採用した。
米Intelは11月13日、ダグラス・メラメド氏(63)を上級副社長兼法務担当役員に任命したと発表した。
同氏はポール・オッテリーニ社長兼CEOの直属となり、法務・業務全般を担当する。
メラメド氏は独禁法関連の幅広い経験を持つベテラン弁護士。
クリントン政権下の1996~2001年、米司法省反トラスト局次長を務め、
米Microsoftの独禁法訴訟にかかわったこともある。
Intelは2009年5月13日に欧州委員会から独禁法違反で
14億ドルを超える制裁金支払いを命じられており、欧州第一審裁判所に控訴している。
また11月4日には米ニューヨーク州から独禁法違反で提訴されている。
同社は11月12日、AMDとの間で生じていた独占禁止法違反や特許クロスライセンス問題を含む
すべての係争において和解することで合意したと発表した。
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0911/16/news014.html
再来年の話を吹いて、株価操作して元CEOにインサイダー取引で儲けさせるのがAMDクオリティ。
リベート付けようが、まともなCPUがついてるPCのほうがましだろう。
Dellに限らずまともなPCメーカはそのあたりは理解しているというだけ。
一応は、まともなロードマップを示せるIntel
http://pc11.2ch.net/test/read.cgi/jisaku/1255132918/429
リベート付けようが、まともなCPUがついてるPCのほうがましだろう。
Dellに限らずまともなPCメーカはそのあたりは理解しているというだけ。
一応は、まともなロードマップを示せるIntel
http://pc11.2ch.net/test/read.cgi/jisaku/1255132918/429
リベートって、多分現金じゃないと思う。
当時から漏れてた話によれば、CPU買う代わりに、マザボつけるとか、そういう話だったよ。
ぶっちゃけ、抱き合わせ販売で、露骨にお金渡すタイプじゃないんじゃね?じゃないと確かに60億ドルはケチ過ぎるw
当時から漏れてた話によれば、CPU買う代わりに、マザボつけるとか、そういう話だったよ。
ぶっちゃけ、抱き合わせ販売で、露骨にお金渡すタイプじゃないんじゃね?じゃないと確かに60億ドルはケチ過ぎるw
なんだかんだ言いつつユーザーを見ているMSは好きだがユーザーは完全無視のIntelは嫌いだ
>>841
見てるというより監視されてるんだけどww
見てるというより監視されてるんだけどww
リベート自体は違法ではない
その条件が不公正なものか否か次第
一定数の発注、一定期間中に一定数の発注等を条件のリベートは無問題
競合他社品を購入しないことを条件にしたリベートは違法
リベートによって結果的に不当に安い価格になる場合は、ダンピング行為となり得る
その条件が不公正なものか否か次第
一定数の発注、一定期間中に一定数の発注等を条件のリベートは無問題
競合他社品を購入しないことを条件にしたリベートは違法
リベートによって結果的に不当に安い価格になる場合は、ダンピング行為となり得る
まぁ、排除前提とか、一定割合以上製品化しないとか、
どう考えても「異常な悪意」だよね。
Intelってのはつまり、そういう会社。
製品から悪意が世の中ににじみ出なきゃいいけど。
どう考えても「異常な悪意」だよね。
Intelってのはつまり、そういう会社。
製品から悪意が世の中ににじみ出なきゃいいけど。
一番利益が出る経営手段と、
儲からない経営手段があったら、
前者を選ぶのは営利企業として当然の事。
ここで言う利益とは、コンプライアンス違反による
リターンとリスクも考慮に入れての利益ね。
儲からない経営手段があったら、
前者を選ぶのは営利企業として当然の事。
ここで言う利益とは、コンプライアンス違反による
リターンとリスクも考慮に入れての利益ね。
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